2019年頃Twitter編入界隈というところは、某法学講師アカウント（当時2000前後のフォロワー）を筆頭に、法学部分野アカウントに数が非常に偏った空間でした。その当時から編入学情報発信（志望理由書や小論文のアドバイス）を執り行っていました。しかしながら聴講する受験生は遍く分野に点在するため、法学部分野の講師や先輩が法学部分野に限った話ではないこと（編入学の一般的な事柄かどうか）に細心の注意を払いながら執り行っていました。しかし時間が経つにつれ、後輩や後進の情報発信者が増え始めると、「あくまで自分達は法学部分野の者です。」という謙虚さよりもむしろ「先駆的立場で経験値の高い者です。」という自負心を選んで行きます。
結果的に、自分達のカルテルが一番上位だと思い込む場面も少なくなくなり、攻撃的な寸評を流布することも出てきました。Twitter上で情報発信をしながらnote売上、アフィリエイト収入や活動認知度を受益しているのは全員平等であるものの、現実に形成された編入生（受験生）の社会ネットワーク資本は自分達が耕してきたものだというエスニシティを、「一個人としても当然守るべき権益」と考えることは筆者も理解できます。
しかし、経済学と法学では専門科目の解答例は勿論小論文さえ書き方が全く異なることは容易に想像がつくと思います。正直法学の勉強も途上である彼らに向かって「法学は法学だろう」と公に叱咤指摘することは、更なる誤謬と齟齬を生む可能性を排除しきれなかったです（できませんでした、筆者が法学に明るくない以上は）。これは経済学部生向けに書かれたものだ、これは国際関係論分野向けに書かれたものだ、そのように前置きがなされていても、一切目に留まらないかのように、「私に言わせれば」という枕詞さえも省略して攻撃的な寸評を流布したりしました。彼らとしては、自分達の活動に対して搾取的な「最悪な後輩」という判断が否定できないのも無理はないです。ただ不利益がその「最悪な後輩」にのみ直撃しないようでは、テロ行為にも劣らないわけです、まさに上述したような考え方で傾聴した他分野受験生を容赦なく巻き込んでいたと思います。その暴走特急が如く、次第に法学部分野カルテルは「受験生側にも厳しいことを言わなければならない」という考え方に侵食されていったと思います。これは、受験生フレンドリな編入学情報発信者が経済学部分野で大量に出現する事象と共進化的な現象に思えるのです、棲み分けをなし崩したと思えるのです。